B2BのGoogle検索広告でクリック単価が上がったとき、その理由を「競争が激しくなったから」だけで説明するのは早計です。市場側の価格変化に加え、広告主自身の予算増額や、購入するクリックの構成変化も平均単価を押し上げるためです。代理店Grey Matterの分析は、同じアカウントの同じキーワードを追い、その違いを切り分けようとしたものです。
Search Engine Journalの報道によると、B2B広告主14社のデータでは、支出などの影響を統計的に調整した後も、同じ非ブランドキーワードのクリック単価(CPC)は前年比で約21%上昇しました。ただし、これはGoogle広告全体の一律の値上げを示す数字でも、各社の来期予算にそのまま使える予測でもありません。
何が変わったのか:同じキーワードでもクリックが高くなった
今回の分析で重要なのは、単にアカウント全体の平均CPCを比較したわけではない点です。高額なキーワードへの配分を増やせば、それぞれのキーワードの単価が変わらなくても平均CPCは上がります。Grey Matterは、こうした構成の変化とは別に、同じキーワードで支払う価格がどう動いたかを調べています。
支出や掲載位置などを調整しない比較では、同じキーワードのCPCは前年比29%上昇していました。支出関連の二つの要因を調整すると22%となり、さらに掲載位置と品質スコアを考慮すると約21%になりました。予算や運用条件の変化だけでは説明しきれない上昇が、この標本では残ったという結果です。
分析では、キャンペーン支出、予算不足によるインプレッションシェアの損失、ページ上部への掲載位置、品質スコアを回帰モデルで調整しました。広告費の大きな企業だけが結果を左右しないよう、広告主は支出額にかかわらず同じ重みで扱われています。一方、統計的な調整をしても、把握できていない要因まで完全に取り除けるわけではありません。
適用条件:B2Bの非ブランド検索広告に限った結果
分析対象は、Grey Matterの顧客であるB2B広告主14社のGoogle検索広告です。Performance Max、ショッピング広告、ディスプレイ広告は含まれていません。Google広告のあらゆる配信面や、B2Cを含むすべての業種で同じ上昇率になる、と読むことはできません。
追跡したのは、各アカウント内の非ブランドキーワード1,349件です。データ期間は2025年4月から2026年9月までの6四半期で、前年比較は2026年4〜9月と前年同期を対象としています。ブランド名や競合名のキーワードは全体推計から除外されました。
インテントマッチのキーワードも、対応する検索語句が時間とともに変わり得るため除外されています。また、「クリック数の最大化」を利用するキャンペーン内のキーワードも分析対象外です。このため、同じキーワード名が並んでいる自社データを用意するだけで、今回と同じ条件の比較になるわけではありません。
約21%という推計には、1〜44%という幅があります。最大の広告費を使う1社を除くと推計は約17%に下がり、その幅はマイナス2%〜プラス40%となってゼロを含みます。インテントマッチを含めた場合には約31%へ上がるため、対象の選び方にも結果が左右されます。中心となる数字だけでなく、標本の小ささと推計の幅を一緒に見る必要があります。
読者への影響:予算を増やしてもクリック数は比例して増えない可能性
同じ分析では、キャンペーン支出が10%増えることと、CPCが約1.4%高くなることに関連が見られました。これは、市場側の上昇に上乗せされる関係として示されたものです。支出が2倍の場合には、およそ11%の上昇に相当するとされています。ただし、この関係について推計の幅は示されていません。
レポートは、自動入札との関連を説明しています。たとえば「コンバージョン数の最大化」で予算を増やすと、それまで参加していなかったオークションに参加し、より高い掲載位置、競争の強い検索、単価の高い時間帯などへ配信が広がる可能性があるという見方です。これは観察結果の説明であり、予算増額がCPC上昇を引き起こしたと証明したものではありません。
実務上は、広告費を一定割合増やせば、クリック数も同じ割合で増えるとは限らないことを意味します。ただし、高いクリックを買うことが直ちに悪い運用ともいえません。そのクリックが商談や受注につながるなら、単価上昇を受け入れられる場合があるためです。逆に、CPCが安定していても、成果につながらない流入が増えていれば改善とは判断できません。
全体の平均CPCと「同じキーワードの価格」は違う
四半期ごとに比較できるキーワードが十分にあった11社については、別途キーワード価格指数も算出されています。この11社では、非ブランドキーワード全体の平均CPCが前年比36%上昇しました。14社を対象にした約21%の推計とは、対象企業数も計算方法も異なる数字です。
11社の内訳では、市場要因に22ポイント、支出増に3ポイントが割り当てられました。キーワード、マッチタイプ、入札戦略などの変更による影響はマイナス3ポイントで、残る14ポイントはそれらでは説明されていません。説明できない部分を、すべてGoogle側の価格変化と見なすことはできません。
実際に、支出を横ばいに維持したある広告主では、同じキーワードのCPCは20%上がりました。一方、より高額なフレーズ一致のキーワードへ予算の一部を移した結果、全体の平均CPCは40%上昇しました。平均値だけでは、市場の変化と自社の配分変更が混ざって見える例です。
CPCの上昇だけでは広告成果を評価できない
このレポートには、コンバージョン率やリード獲得単価の情報はありません。そのため、クリックが高くなった一方で、問い合わせや商談の獲得効率が改善したのか、悪化したのかは判断できません。B2Bの予算判断では、CPCを費用変化の手掛かりとしつつ、獲得した成果の量と質を別に確認する必要があります。
また、Alphabetの2026年第3四半期の開示では、Google検索などのCPCは前年同期比4%増とされています。しかし、こちらはクリックによる売上を有料クリック数で割った集計指標で、地域、デバイス、広告主の支出、商品構成などの影響を受けます。同じキーワードを追うGrey Matterの推計とは測っている対象が違うため、4%と21%は直接の裏付けにも矛盾にもなりません。
必要な行動:一律の予算上乗せではなく、自社の変化を分解する
ここからは、今回の結果を踏まえた一般的な実務上の提案です。まずは自社の前年同期データで、同じ非ブランドキーワードのCPC変化と、アカウント全体の平均CPC変化を分けて確認しましょう。比較期間をそろえ、ブランドと非ブランドを混ぜないことが出発点です。
- 比較条件を記録する。キーワードだけでなく、マッチタイプ、入札戦略、予算、掲載位置、品質スコアの変化も確認します。条件が変わった項目を、同条件の価格比較と混同しないようにします。
- 平均値との差を調べる。全体のCPCのほうが大きく上がっている場合は、高単価キーワードへの配分変更などを確認します。ただし、差のすべてを配分変更だけで説明できるとは限りません。
- 成果指標と並べる。リード獲得単価に加え、自社で把握できる範囲で商談化や受注へのつながりを確認します。今回のレポートに成果データがない以上、自社の判断には自社の成果情報が必要です。
- 増額を段階的に評価する。追加予算で得たクリックやコンバージョンに、どれだけ追加費用がかかったかを確認します。増額前に、追加成果へ支払える費用の基準を決めておくと判断しやすくなります。
レポートも2027年の予算に向け、段階的な増額と、追加クリックの費用評価を勧めています。ただし、データは2026年9月までで、第4四半期のオークションは含みません。約21%を翌年の確定的な値上がり率として使うのではなく、自社の計画で複数の費用シナリオを検討するための参考値とするのが妥当です。
今回の分析が示すのは、「広告費が増えた理由を平均CPCだけで説明しない」という視点です。同じキーワードの価格、予算増額、流入構成、そして獲得成果を分けて見れば、単価上昇に備えて予算を足すべきなのか、配分や目標を見直すべきなのかを判断しやすくなります。




